療養費の給付を受けられるのは｢治療遂行上必要不可欠なもの」で、「健康保険組合がやむを得ないと認めたもの」のみになります。

支給可否の判断をするのは、医療機関や装具業者ではなく、保険者である健康保険組合となります(健康保険法第87条）。

医療機関や装具業者から「保険がきくので健康保険組合に申請をして払戻しを受けて下さい」等と説明を受けた場合でも、必ずしも支給されるものではありませんのでご注意下さい。

また平成３０年２月９日付厚生労働省保険局医療課長通知（保医発０２０９第１号）『治療用装具の療養費支給申請に係る手続き等について』において、下記のように通知が出されております。

１ 療養費支給 申請に係る手続き について
　 療養費支給申請に係る手続きは、次のとおり取り扱うことが適当であること。